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期待にこたえられなかった装備②ヘンシェルHs 129対戦車攻撃機はなにがまずかったのか

期待にこたえられなかった装備シリーズ②はドイツのヘンシェルHs129対戦車攻撃機です。コンセプトはいいのですが、優秀なエンジンは戦闘機優先で使えずフランス製の非力エンジンを搭載しましたが、登場のタイミングが悪くあと数年前に供用開始していれば話はかわっていたでしょう。ヘンシェルと言う会社には航空機部門はあまり重要ではなかったようです。 The Hs 129 Was Supposed to Be the A-10 of World War II  Hs 129は第二次大戦時のA-10をめざしたがエンジンの性能不足と官僚統制のまずさで傑作機になれなかった Bad engines and poor management doomed the German ground-attacker March 21, 2016 Paul Richard Huard http://warisboring.com/the-hs-129-was-supposed-to-the-a-10-of-world-war-ii/ ヘ ンシェル Hs 129は一見すると完璧な対地攻撃機に見える。 双発で強力な装甲を施したコックピットはパイロットを小火器銃弾から守る。同機は当時最大級の機関砲を前方発射する設計だった。 Hs 129はドイツ空軍の究極の戦車キラーとなりソ連T-34戦車を上空から葬るはずだった。言い換えると第二次大戦版のA-10ウォートホグになったはずだ。 一つだけ問題があった。Hs 129の性能だ。原型のHs 129 A-1の性能が低すぎてドイツ空軍も受領を拒否したほどだ。 Hs 129はウォートホグではない。失敗作だった。 ただし同機は航空史上で特異な位置につく。ジェット戦闘機や弾道ミサイルまで製造したドイツ技術でも失敗作があることがわかるからだ。 「Hs 129はその時点でのA-10を目指したもののその目的は果たせなかった」とジョン・リトル(シアトルの航空機博物館学芸員)が語る。「A-10は低速ながら操縦性が高く戦車を狙い撃ちしてパイロットは生還できる」 「Hs 129は再設計し強力なエンジンに換装し低速性能を強化しながら操縦性を高めて標的を視認しやすくするべきだった」とリトルは述べる。「ドイツ空軍には残念ながらHs 129の必要

速報: 台湾にF-15リース提供提案が入った(らしい)

台湾向けF-15リース案が浮上。実現すれば中国本土近くにイーグル展開へ By: Staff Sgt. Christopher Hubenthal [Public domain],  via Wikimedia Commons 台湾のUp Mediaが3月19日報じたところによると米政府からリース方式でF-15を台湾に提供する提案が入ったという。 成立すれば米台両国にウィンウィンの結果が生れる。米国はイーグルを台湾に売却することに消極的で台湾は新造F-15を多数購入する財政負担を回避できるからだ。 提案では機体寿命がまだ半分残る機材を改修し新型ミッションコンピュータや火器管制レーダーを搭載する。. 台湾はT-38高等練習機を40機リースし、ノックス級フリゲート艦でもリース提供を受けたことがある。 詳細がわかりませんが、本当なら販売ではないのでレトリックで中国も文句はいえないわけです。しかし米空軍の老朽機材をリースするのでしょうか。新造機体だとまだいつになるかわかりません。いずれにせよ中国は神経質になるでしょうね。

★韓国向けF-35A一号機完成を盛大に祝わない事情とは

緊張緩和は韓国軍ではだれも信じていないのでしょうが、政府や国民が誤った考え方を強めているため「国民感情第一」の韓国では軍も大きな声を出せないのでしょう。大きな間違いでないことを祈るばかりです。前政権のすべてを否定したい現政権はなんでもいいから材料をさがしているのでしょう。実に非生産的な動きです。韓国聯合通信の記事です。 No hype expected for S. Korea's first F-35A stealth jet 韓国向けF-35A一号機では控えめな祝い方になりそう A photo provided by Lockheed Martin of an F-35A (Yonhap) 2018/03/17 10:10 http://english.yonhapnews.co.kr/news/2018/03/17/0200000000AEN20180317000800315.html SEOUL, March 17 (Yonhap) -- 韓国はF-35Aステルス戦闘機の韓国向け一号機ロールアウト式典は控えめに行うようだ。半島情勢に緊張緩和ムードがあることとロッキード・マーティン案件で汚職の疑いが出てきたことがあると防衛筋が指摘した。 韓国空軍は参謀次長Lee Sung-yong中将をテキサス州フォートワースの同社組立工場で3月28日に開く式典に派遣する。当初は空軍参謀総長Lee Wang-keun大将が参加すると見られていた。 国防調達事業庁 (DAPA)のJeon Jei-guk長官も式典に参列しないのは日程が合わないためと同庁は説明。 DAPAは韓国報道陣をソウルから現地へ招待する予定を取りやめた。 安全保障情勢がここにきて変化していることを指摘する筋がある。南北朝鮮の首脳会談とともにドナルド・トランプ大統領も金正恩との会談に合意している。昨年中の軍事緊張感と大違いだ。 さらにロッキードとの契約では贈収賄汚職があったと見る向きが多い。朴槿恵前政権の関与が疑われている。 韓国は2014年にF-35Aの40機調達を決めた 。■

誕生から60年、DARPAの課題は今日でも有効

スプートニック 人工衛星 打ち上げ成功ででソ連に先を越された米国は大きなショックを受け科学技術の総合力を高めようとDARPAが生まれたのですが、いつもDARPA発表のプロジェクトは時代の先を狙い突飛な内容がいっぱいで楽しませてくれます。今回は生物学分野にも研究の焦点があることがわかりましたが内容はよくわかりません。ただ中国がDNAデータベースを全国民対象に構築するのは別の目的がある気がします。人体改造によるスーパー兵士製造の話は前からロシア、中国から聞こえてきますね。倫理上の制約がない両国だからこそ実現してもおかしくない構想です 。 Credit: Skybox   DARPA At 60 Still Working To Prevent More ‘Sputnik Moments’ DARPA創立60年、「スプートニクショック」再来の予防に努める Mar 8, 2018 Graham Warwick | Aviation Week & Space Technology http://aviationweek.com/future-aerospace/darpa-60-still-working-prevent-more-sputnik-moments 1 958年、ロシアがスプートニク人工衛星を打ち上げた余韻の中、米国は先端研究プロジェクト庁を発足させ「技術面での奇襲攻撃」を防止しつつ米国技術の進展を進めることとした。以後60年がたちDARPAの活動する世界では軍事競合国のみならず民生市場からも奇襲攻撃を受ける可能性がある。  民生電子産業、バイオ技術、人工知能(AI)等で開発の進展が早く悪用の可能性があることをDARPAは警戒し、ロシアや中国が極超音速兵器、電子戦、宇宙戦で進展を見せていることも懸念材料だ。  プーチン大統領が発表した新型核兵器・極超音速兵器への防衛手段の開発はDARPAの担当範囲ではない。ミサイル防衛庁(MDA)の担当だとDARPA長官スティーヴ・ウォーカー Steve Walker は語る。だがDARPAも米国で極超音速兵器開発を提唱してMDAにロシアや中国技術の性能情報すべてを提供しているのも事実だ。  「DARPAは極超音速技術を以前から研究している」「昨春に国防副長官に面会し米

北朝鮮空軍直結の高麗航空が示す北朝鮮経済の変化

北朝鮮唯一のエアラインの話題ですが、涙ぐましい企業努力ともいえるのですが空軍と直結しているとなれば同社を助ける真似はできませんね。制裁措置が効果を上げているのか、軍と民生経済が一体化しつつあると見るべきなのでしょうか。ターミナル1と同時掲載にします。AP通信の記事です。 Canned soup may be fueling North Korea's air force 缶詰スープが北朝鮮空軍を支えているのかも Eric Talmadge Associated Press Mar. 15, 03:11 PM http://www.wearethemighty.com/news/canned-soup-may-be-fueling-north-koreas-air-force 北 朝鮮空軍は缶スープを売ったりタクシー収入で滑走路を改修しているのか。 最も厳しい制裁を受ける北朝鮮でどうもこの答えはイェスのようだ。そこから金正恩の下で経済がどうなっているかが見えてくる。 北朝鮮では軍と民生部門の間の線はか細い。もともと少ない財政は軍が先に確保し部隊がレストラン、農場さらに航空会社も経営する。 高麗航空 Air Koryo は単なるエアラインでははい。 ここ数年で同国で最も著名な消費者向けブランドになった。 運行機材は十数機のみで路線も中国とロシア極東部しかないが北朝鮮にとって頼りがいのなる稼ぎ手になっているとは信じられないほどだ。同時に国家の威信の象徴であり外部世界へのライフラインとして人員と貨物を運んでいる。 高麗航空は平壌市内にガソリンスタンドと洗車場を経営するほか、タクシー車両を運航し、小売店舗数軒も経営する。市内にでは高級地区の 普通 江 Potonggangデパートには高麗航空ブランドの製品が酒からコークに似た清涼飲料水や各種缶詰まであり、キジスープや桃がある。 Air Koryo about to push-back for Pyongyang. (Photo by Mark Fahey) 同社は北朝鮮経済の現状を反映しており、北朝鮮は今でも社会主義で技術的には中央統制型だが金正恩が資本主義型起業に迅速に変化させている。 一般大衆レベルでは露店や小規模市場が普通にある。高級部門では国営

主張 日米両国は台湾支援強化に向かうべきだ

中国が香港で何をしているかを見れば中国の言うきれいごとと実態の乖離は醜いばかりに写ります。自由と独立を守るためには負担と犠牲が必要で70年余も海峡を挟んで独立を維持している台湾はすごいのですが、中国との格差が広がる一方で焦りを見せ始めています。日本では台湾に心情的に近さを感じる傾向がありますが、観光や文化だけではなく地政学的な「常識」が必要で、中国のめざす支配に対抗するためにも台湾の位置は極めて重要です。この問題を解決するには「一つの中国」を反故にすればよいのですが、北京がこれを一番警戒しているのは弱みだと分かっているからですね。台湾として認知すればよいのですが、どうなりますでしょうか。 Panel: Taiwan Looking More to Japan, U.S. for Economic, Security Support 台湾は日米両国に経済、安全保障両面の支援強化を期待 By: John Grady March 13, 2018 1:27 PM https://news.usni.org/2018/03/13/panel-taiwan-looking-japan-u-s-economic-security-support 武 力をちらつかせる中国から台湾を守ることは日米両国で高優先政策であると専門家の意見が一致した。戦略国際研究センター(CSIS)で退役海将吉田正則が安全保障と経済両面で「より多くの協力を差し伸べる」べきと主張し、日本政府が提唱する「自由で開かれたインド太平洋戦略」の一部だとした。 吉田氏は台湾海軍が米国建造艦船や米国製軍用機を運用しており日本、米国と相互運用性があり共同作戦を今後展開するのなら合同訓練も実施すべきと指摘した。 また米国がTPPを脱退した後の戦略は「アジアのパワーバランス(経済、軍事含む)の維持」に尽きると述べた。同席したパネリストからは習近平が憲法改正で国家主席の任期に制約がなくなり今後は領土・領海主張が一層強く出てくると予見した。埋立て工事を強行し滑走路や港湾を構築したのは中国が国際制度を無視しても自国の主張を前面に進める例だと指摘した。 CSISのマイケル・グリーンMichael Greenは「(三か国)は同盟関係ではないが情報面や関係を強化していく」と見通す。この関

★★F-35採用を主張してクビになったドイツ空軍トップ

これは政治の横暴でしょう。制服組はタイフーンの性能発展性に限界を感じているのに対し、ヨーロッパ第一の考えの政治家がそんな現実には目もくれず目障りな発言を繰り返す将軍を横に追いやったということでは。ではその後を継ぐ空軍トップがやはり同じ発言を繰り返したらどうなるのか、あるいは「忖度」して政治家に取り込まれるのか。戦闘機選定はその後30年に影響を与えますから慎重に検討してもらいたいものです。 Luftwaffe chief dismissed over F-35 support ドイツ空軍トップがF-35をめぐり更迭の憂き目にあう Sebastian Schulte, Berlin - IHS Jane's Defence Weekly 16 March 2018 http://www.janes.com/article/78644/luftwaffe-chief-dismissed-over-f-35-support ベルリン安全保障会議で展示されたドイツ軍マーキングのF-35。ルフトヴァッフェ参謀総長がトーネード後継機にF-35が欲しいと発言し更迭された。 Source: IHS Markit/Gareth Jennings ド イツ空軍制服組トップが更迭される。ロッキード・マーティンF-35ライトニングIIの採用を主張したのが主な理由と判明した。 カール・ミュルナー中将 Lieutenant General Karl Müllner は5月末に退役することになり、その発表はドイツ国防相ウルスラ・フォン・デアレイエン Ursula von der Leyen が二期目就任をしたわずか二日後というタイミングである。 ミュルナー中将はこれまでJSFをトーネード後継機に公然と推す発言をしたのが更迭の原因だったようだ。「ルフトヴァッフェはF-35性能をトーネード後継機選定の基準をするべきであり、空軍に望ましい選択を明確に述べてきたつもり」とミュルナー中将は2017年11月に報道陣に語っていた。 ドイツ空軍参謀総長がJSFを支持して国防省方針とぶつかった形だ。国防省はユーロファイター・タイフーンを後継機にしたいと考えている 。■

J-20は中国専用、FC-31は輸出に振り向ける中国の考え方

中国の英字紙ですので、中身についてとやかく言うつもりはありませんがFC-31は国内採用せず、輸出する一方でJ-20は中国専用とするのはF-22とF-35の関係と同じですね。こうした情報は内容はともかく貴重で無視できません 。     J-20 stealth fighter's capabilities to be enhanced J-20ステルス戦闘機の性能はさらに伸びる ( China Daily )    10:11, March 13, 2018 http://en.people.cn/n3/2018/0313/c90000-9436307.html A J-20 stealth fighter is seen at a 2016 air show in Zhuhai, Guangdong province.[Photo/Provided to China Daily] 中 国は最新鋭J-20ステルス戦闘機の改良改修を続け性能を向上し敵防空網突破だけではない能力も実現すると同機主任設計者が語っている。 中国航空工業(AVIC)の科学技術副部長Yang Weiは中国科学院会員でもあり、China Daily単独取材で設計陣はJ-20派生型を開発中であり、さらに後継機となる第六世代機の研究も始めると述べている。 「実現内容に自己満足するつもりはない。J-20はファミリー展開しながら情報処理や情報収集能力を強化していく。同時に次世代戦闘航空機構想を将来の要求内容を検討する」 Yangは北京で開催中の第十三回全国人民代表会議の併設行事で所見を述べている。本人も代表の一人だ。「これまでは他国の軌跡を追って軍用機を設計してきた。わが国の研究開発能力が初歩的だったためだが、いまや自力で何でも開発できる」 同設計主任はJ-20は中国最強の戦闘機で有事には一番肝心な場面に投入されると語った。 「敵防空網突破はもちろんだがその他機能もあり、今後の生産と配備で用途もかわるだろう」(Yang)  J-20は中国初の第五世代戦闘機で2011年1月に初飛行し2016年11月に機密解除された。配備機体としては世界三番目で米国のF-22ラプター、F-35ライトニングIIに次ぐ。 空軍は同機を各種演習に参加させてお

台湾が防衛力強化でF-35B導入に前向きに

台湾の防衛体制強化は日本としても無関心ではいられませんが、F-35導入となれば日本もFACOで後方支援できますね。もっとも北京がどんな嫌がらせをしてくるかわかりませんが。KC-135って剰余機材が米国にあるのでしょうか。あるいは給油機を運営する民間企業経由なのでしょうか。Defense News記事です 。 Taiwan renews interest in F-35 to counter Chinese first strike 台湾が中国からの攻撃への対抗策としてF-35へ改めて関心を示す By: Mike Yeo     https://www.defensenews.com/air/2018/03/15/taiwan-renews-interest-in-f-35-to-counter-chinese-first-strike/ F-35B STOVL型は米海兵隊で供用中で英国・イタリアが導入検討中。台湾が取得に前向きになっている。 (Lockheed Martin) 台 湾が ロッキード・マーティン F-35に再び関心を示している。米国からの武器調達の次期新規案件の一つとの想定だろう。 台湾国防相 厳徳発 Yen Teh-fa は議会で台湾のF-35への長期的な関心に触れたが、F-35のどの型式か何機調達かは触れていない。 以前の報道では台湾はF-35B短距離離陸垂直着陸型STOVLに関心を示していた。同型は米海兵隊で供用中で、イタリア・英国・日本・シンガポールが導入を検討中といわれる。 Yen大臣は ボーイング KC-135ストラトタンカーの導入を検討中と述べており、台湾が空中給油能力を整備するのははじめてとなる。 台湾はF-35BのSTOVL性能により中国の第一撃に対抗し滑走路が使用不能となっても空軍力を温存したいとする。 台湾への武器販売に中国が難色を示しており、台湾を自国領土と見る中国は武力での再統一を否定しない。また外交圧力で台湾の孤立化を狙っている。 これに対して米国は台湾政府との事実上の外交関係を維持しており、台湾関係法(1979年制定)で米国は「台湾の防衛力を十分維持するのに必要な量の防衛装備防衛業務を台湾に使用可能にすること」としている。 近年では中国の反発を恐れて高度米製防衛装