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米海兵隊もXQ-58Aヴァルキリーの試験運用を開始した(The War Zone)

  USAF XQ-58ヴァルキリーが海兵隊で飛行中 海兵隊はXQ-58を偵察、電子戦、忠実なウイングマン用プラットフォームの想定でテストし、将来のドローン運用に向け情報を集めている 米 海兵隊がステルス無人機 クレイトス 「XQ-58Aヴァルキリー」の飛行を開始した。海兵隊はドローンを高度に自律的な監視・偵察資産、電子戦プラットフォーム、乗組戦闘機のウィングマンとして評価する計画で、キネティックな役割も含まれる。 海兵隊のXQ-58の初飛行は10月3日に行われた。ドローンはフロリダのエグリン空軍基地から打ち上げられた。試験飛行は、エグリンの第96試験飛行隊に属する空軍の第40飛行試験飛行隊と、海軍航空システム司令部(NAVAIR)隷下の米海軍航空戦センター航空機部(NAWCAD)の協力で実施された。国防次官研究技術局(OUSD(R&E))もマリン・ヴァルキリー・プログラムに関与している。 XQ-58は完全に滑走路に依存しない設計で、地上発射装置からのロケットアシスト離陸方式を採用している。同機はパラシュート回収システムで地上に戻り、着陸時には膨張式エアバッグがクッションとなる。 クレイトスによれば、XQ-58は全長30フィート、翼幅27フィートで、最大航続距離は約3,000マイル、最大打ち上げ重量は6,500ポンド(内部ペイロードベイに最大600ポンド、翼下にさらに600ポンドを含む)である。巡航速度は亜音速のマッハ0.72で、最高速度はマッハ0.85。 第40飛行テスト飛行隊は、主に人工知能と機械学習主導の自律飛行システムの開発を支援するため、昨年最初の機体を受領して以来、エグリンでヴァルキリーを運用している。空軍は2019年に同型機の初飛行を監督した。 NAVAIRは1月、PAACK-P(Penetrating Affordable Autonomous Collaborative Killer-Portfolio)と呼ばれるプログラムを支援するため、海兵隊に代わってヴァルキリーのペアを購入する契約をKratosと締結した。海兵隊は現在、PAACK-Pがより大規模な海兵空地任務部隊の無人航空機システム遠征プログラム(MUX)の戦術航空機(TACAIR)コンポーネントに組み込まれることを期待している。 今日発表のプレスリリースによると、海兵隊は3月に2機

2023年の米軍の展望 ①海兵隊 戦力再編が進む中、バーガー大将の任期が今夏終了。後継人事と本人の統合参謀本部議長ポストに注目

  2023年1月20日、沖縄・嘉手納空軍基地でC-130Jスーパーハーキュリーズに乗り込むIII海兵遠征軍情報群支援大隊の米海兵隊員たち。アメリカ海兵隊 / CPL. CESAR ALARCON 「フォースデザイン2030」のビジョンへの取り組みが、軌道に乗ってきた。だが、次の設計者は誰になるのだろうか 欧 州で陸上戦が二年目に入ったが、反対側の半球で準備にはげむ海兵隊の関心が削がれている状況はない。  「ある日突然、海兵隊員2万人が日付変更線の西側で活動する。私たちの仕事は、来るべき危機に対処するため、組織化し、訓練し、装備し、準備することです。私たちは太平洋に集中しています。しかし、これらの部隊は太平洋ためだけに想定されているわけではありません」。海兵司令官補佐エリック・スミス大将は、2月14日、サンディエゴでのWEST2023会議で、「太平洋で最も有用だが、世界各地でで非常に有用だ」と述べた。  海兵隊は1月、コロナウイルス流行で遅れていたグアムのキャンプ・ブラスを再稼働させた。同基地は、沖縄から海兵隊員数千人名を移動させるとの日本との長期にわたる合意の一部で、海兵隊と米軍に西太平洋での訓練と作戦の「戦略的ハブ」を提供する。  海兵隊は1月に、日本にある第12海兵連隊を、計画されている3つの海兵隊沿海域連隊の第2連隊に改編すると発表した。 戦力再編成の進捗状況 あと6年で、「フォースデザイン2030」ビジョンを実現する海兵隊の取り組みは、佳境に入ってきた。  「分割を終えました。国防長官が計画指針と国家防衛戦略で全員に指示したのを受けて迅速に行った」と、海兵隊司令官デビッド・バーガー大将はDefense Oneに語る。「だから今は安定している。そして今、迅速に、部隊を近代化しつつあり、能力を現場投入することができる。5年後でも7年後でもなく、今すぐだ。私たちはそうしている」。  バーガーは、海兵隊退役将校の一部による戦力再編への批判にもめげず、こう語った。しかし、耳を傾けている。  「数名は、絶対に戦力再編に影響を与えている」とし、「飛行隊に何機の機材があるかという議論。歩兵大隊に何人の海兵隊員がいるかという議論。これらすべて、プロセスの中で起こっていた議論だが、彼らはそれを提起した。だから、コンセプトを洗練させ、仮定に立ち返ってテストする方法に絶対に影響を

AH-1ZにAMRAAMミサイルを搭載し空対空能力まで実現しようという米海兵隊は同型機を統合作戦に投入し、今後数十年供用を続ける考え。投資効率は高いが効果は?

  第3海兵航空団(MAW)海上航空機群(MAG)39の海上軽攻撃ヘリコプター隊369所属のAH-1Zバイパーが、2022年12月7日、太平洋上で行われたスチールナイト23演習で、移動海上目標にAGM-179統合空対地ミサイルを発射した。MAG-39は、沿岸作戦を可能にするために、海上阻止作戦を実施する。 (U.S. Marine Corps photo by Sgt. Samuel Fletcher). 米海兵隊は、H-1ヘリコプターを将来の戦いに対応させようと、野心的なアップグレードプログラムに着手している 海 兵隊と ベル は、UH-1Yヴェノム Venom と AH-1Zヴァイパー Viper ヘリコプターの電気システムのアップグレードプログラムに着手し、搭載電力を高め、将来の武器運用と能力の拡大を可能にする野心的な取り組みを行っている。  海兵隊は最近、AH-1Zバイパー攻撃ヘリコプターの最終引き渡しを完了し、UH-1Yでは2018年以降新造機を購入していないが、今後数十年間飛行させる予定だ。海兵隊航空機群39の指揮官で、11月にテキサス州アマリロのベル社工場からカリフォーニア州キャンプ・ペンドルトンに最後の「ズールー」を飛ばしたパイロット、ネイサン・マーベル大佐は、息子が海兵隊に入隊してもH-1を飛ばす可能性が高いと語っている。 アメリカ海兵隊 UH-1Y ヴェノムとAH-1Z ヴァイパー。 U.S. Marine Corps photo by Cpl. Austin Gillam 「息子は今6歳ですが、海兵隊でのキャリアを選択した場合、私が約1ヶ月前にアマリロから移動したのと同じヘリに乗ることになっても全く驚きません」と、マーベルはThe War Zoneのインタビューに答えている。「このマシンには20年の寿命があると思うし、とても素晴らしい機体だ」。  今後20年間、両ヘリコプターを適切な状態に保つため、海兵隊は『ヤンキー』と『ズールー』にさらに多くの技術と武器を統合すると、マーベルは語った。アップグレードの3本柱は、順不同で生存性、殺傷力、相互運用性の強化だ。  生存性の強化には、飛来するミサイルを防ぐ分散型開口赤外線対策システムとAN/APR-39デジタルレーダー警報受信機の搭載が計画されている、とマーベルは解説してくれた。 12月に太平洋で行わ

新編成となる米海兵隊沿岸連隊の意義についてホームズ教授が解説。琉球諸島は海の万里の長城になる

  沖縄県   今 週、読売新聞は、米海兵隊が、琉球列島に沿い島々を移動できる海兵隊沿岸連隊を設立すると報じた。九州の最南端から、中間の沖縄まで、台湾北部まで弧を描く範囲を動く連隊だ。センサーやミサイルを搭載した小分隊で新連隊を構成し、敵対する海・空戦力を偵察し、接近してきた場合に撃退する。    海兵隊沿岸連隊は、デビッド・バーガー海兵隊司令官が提唱する「フォースデザイン2030」の一環で、海兵隊をアクセス拒否型部隊に再編成する構想だ。構想では、海兵隊は米海・空軍や自衛隊と連携し南西諸島に展開する。連隊編成の遠征部隊は、中国の対アクセス兵器に対抗するため「立ち入る」ことをめざす。  そして、地理的空間をデフォルトで中国に譲り渡す。海兵隊と同盟国は譲歩を拒否する。  連隊は、中国人民解放軍の南西諸島へのアクセスを拒否し、日本の主権を守り、中国海軍と商船が島々の間の海域を通過する能力を拒否する、2つの目標を掲げる。島々を守り、海峡を封鎖すれば、島々は日米の歩哨が守る万里の長城になる。  その結果、中国海軍と空軍を中国海域に閉じ込め、水上作戦に不可欠な作戦空間を奪う。  軍事戦略は、スポーツ同様に、ホームチームが訪問チームより優位に立つ定説がある。本拠地が近く、戦場となりそうな場所に部隊がいる。地形を、訪問者より知っている。などなど。中国は、米軍や同盟軍に対しホームフィールドの優位性を活用し、沿岸地帯に巡航ミサイル、弾道ミサイル、極超音速ミサイル、ミサイル搭載航空機をばらまいている。中国海軍の潜水艦や水上哨戒機と連携し、海岸に設置されたこれらのシーパワーは、強力な敵チームでも手こずりそうだ。  しかし、ホームチーム同士の対決となればどうか。日本と中国の軍隊は同じフィールドでプレーしており、同じような利点を享受する。アジアの強豪両国は7世紀以来、一進一退の攻防を繰り返してきた。1890年代の日清戦争から日本の独壇場となり、中国が覇権を取り戻そうとしている。中国がホームグラウンド・アドバンテージを駆使しているとすれば、米国と日本は遅ればせながら、戦略的地理、同盟外交、海洋権力を駆使して、倍返しをしようとしているのである。  要するに、同盟国は自国の優位性を利用する。海上の万里の長城が、中国がそれを破ろうとするのを阻止するほど禁断的なものであるよう願うばかりだ。でなければ、ホ